「個別指導塾スタンダード やばい」「潰れる」といった検索候補を見て、お子さんを通わせて大丈夫か不安になった方もいるのではないでしょうか。この記事では、そう言われるようになった経緯を信用調査会社の発表をもとに整理します。口コミで評価が分かれやすい点や、向いている子・向いていない子、入塾前に確認したいことまでまとめました。
個別指導塾スタンダードは「やばい」塾なのか？
結論から言うと、「やばい」「潰れる」と言われる一番の理由は、2024年6月に旧運営会社が民事再生法の適用を申請したことです。指導内容そのものが原因で広まった言葉ではありません。
指導面の不満として挙がりやすいのは、講師との相性や費用の感じ方です。これは個別指導塾全般でよく聞かれる内容で、スタンダードに限った問題とは言い切れません。
ただし、経営の立て直しを経た塾なので、今の運営会社と通う予定の教室の状況は入塾前に必ず確認してください。費用や講師の体制も教室によって違うため、体験授業と面談で確かめるのが確実です。
「潰れる」と言われる理由は2024年の民事再生申請
検索で「潰れる」という言葉が出てくるのは、旧運営会社の経営が行き詰まり、法的な再建手続きに入ったためです。まずは事実関係を整理します。
旧運営会社は2024年6月に民事再生を申請
帝国データバンクの倒産速報によると、申請日は2024年6月28日です。塾を運営していた株式会社個別指導塾スタンダードが、福岡地裁へ民事再生法の適用を申請しました。グループの経営指導を行う株式会社SCホールディングスも同時に申請し、負債は2社合計で約103億8023万円と報じられています。
同じ記事によると、教室はピーク時に西日本を中心として全国で約500校ありましたが、2023年には約290校まで減っていました。年収入高も、2019年4月期の約82億円から2023年4月期には約30億円に落ち込んでいます。
背景には、新型コロナの感染拡大で対面授業が制限され、採算の合わない教室が増えたことがあるとされています。教室の閉鎖が続いたことが、「潰れるのでは」という不安につながりました。
民事再生は「すぐに閉校」という意味ではない
民事再生は、裁判所の関与のもとで事業を続けながら経営の立て直しを図る手続きです。会社をたたんで財産を清算する破産とは違い、申請したからといって、すぐに教室がなくなるわけではありません。
とはいえ、再建の過程で教室の統廃合が進むことはあります。通っている教室や近くの教室が今も同じ形で運営されているかは、個別に確かめる必要があります。
今の運営会社は公式サイトで確認を
その後、塾の事業は株式会社SCネットワークに引き継がれたとされています。創英ゼミナールを運営する創英コーポレーションの会社案内では、関連会社の一つとしてSCネットワークの名前が挙がっています。
ただし、事業が引き継がれた日付や現在の教室数は、一次情報で確認できませんでした。最新の運営会社や教室の一覧は、個別指導塾スタンダードの公式サイトか教室で直接確認してください。
個別指導塾スタンダードはどんな塾？
個別指導塾スタンダードは、小学生と中学生を中心にした低価格の個別指導塾です。旧運営会社は2001年に創業し、福岡市に本社を置いて西日本を中心に教室を広げてきました。
1対2を基本とする少人数の指導
帝国データバンクの記事では、申請時点の特徴が次のように紹介されています。1対2を基本とする少人数の指導と、生徒のレベルに合わせたオーダーメイドのカリキュラムです。1教室あたりの規模は最大70人程度とされています。
1対2の指導では、講師が2人の生徒を交互に見ます。解説を聞く時間と自分で問題を解く時間が交互に来るため、1対1より料金を抑えやすい形です。その一方で、質問したいときに少し待つ場面もあります。
入会金がかからない料金の仕組み
同じ記事では、入会金や解約違約金が発生しない低料金の仕組みも特徴として紹介されています。ただし、これは2024年の申請時点の情報です。現在の授業料や諸費用は変わっている可能性があるため、教室で最新の見積もりを受け取ってください。
個別指導塾の月謝の目安を知っておくと、見積もりが高いか安いかを判断しやすくなります。学年別の相場は、個別指導と集団塾の料金相場を比べた記事で紹介しています。
口コミで評価が分かれやすい3つのポイント
個別指導塾の口コミは、講師、費用、通いやすさの3つで評価が分かれやすい傾向があります。スタンダードを検討するときも、塾の良し悪しより「お子さんに合うか」という視点で見るのがおすすめです。
講師との相性
個別指導では、担当する講師によって説明の分かりやすさや宿題の出し方が変わります。大学生の講師が多い塾では、講師による差を感じやすいという声がよく見られます。
講師を変えてもらえるか、毎回同じ講師が担当するのかは、塾や教室によって違います。体験授業のあとに、担当の決め方と変更の手続きを聞いておくと安心です。
授業料以外にかかる費用
個別指導塾では、月謝のほかに教材費や季節講習費がかかるのが一般的です。月謝の安さだけで決めると、年間の合計が思っていたより高くなることがあります。
見積もりをもらうときは、1年間の総額を書面で出してもらいましょう。教材を何冊、どの学年の分まで買うのかも確認しておくと、あとで困りません。
通いやすさとスケジュール
部活や習い事がある子にとっては、授業の曜日や時間を選べるか、休んだときに振替ができるかが大切です。個別指導は集団塾より融通がききやすく、この点を評価する声は多く見られます。
振替の回数や期限、自習スペースを使える時間は、教室ごとに違うことがあります。気になる場合は、面談で具体的に聞いてみてください。
スタンダードが向いている子・向いていない子
1対2の少人数指導で費用を抑えたい家庭には、候補の一つになります。一方で、手厚いマンツーマンや本格的な受験指導を求める場合は、ほかの塾と比べてから選ぶと安心です。
向いている子
- 集団授業のペースが合わず、自分のペースで学びたい子。
- 苦手科目の復習や、定期テスト対策を中心にしたい子。
- 部活や習い事があり、通う曜日や時間を調整したい子。
- できるだけ費用を抑えて、個別指導を試してみたい家庭。
集団授業が合わないと感じている場合は、集団塾に向かない子の特徴と個別指導への切り替え方も参考になります。
ほかの塾とも比べたい子
- 講師を独占できる1対1の指導を受けたい子。
- 難関校を目指し、受験情報や演習量を重視したい子。
- 周りと競い合うほうがやる気が出る子。
個別指導塾の種類や選び方をあらためて整理したい場合は、個別塾の特徴と選び方をまとめた記事をご覧ください。
入塾前に確認したい4つのこと
入塾してから後悔しないために、体験授業と面談で次の4点を確かめておきましょう。スタンダードの場合は、運営体制の確認から始めるのがおすすめです。
運営会社と教室の今の状況
公式サイトの会社情報で運営会社を確かめ、通う予定の教室が開校しているかを確認します。長く通うつもりなら、教室の今後の予定を面談で聞いてみるのも一つの方法です。
1年間でかかる費用の総額
月謝に加えて、教材費や季節講習費、テスト対策の費用などを含めた年間の総額を確認します。費用を抑える考え方は、安い塾の選び方と費用を抑えるコツでも紹介しています。
講師の決め方と振替のルール
担当講師の決め方や、相性が合わないときに変更できるか、欠席したときの振替の条件を聞いておきます。体験授業のあとは、お子さん自身に「分かりやすかったか」「また行きたいか」を聞いてみてください。
退塾の手続きと返金の条件
退塾を申し出る期限や、前払いした月謝・教材費の扱いは、契約書で確認しておきましょう。辞めると決めたときの伝え方は、塾を辞める理由の伝え方と例文が参考になります。
まとめ
- 「やばい」「潰れる」と言われる主な理由は、2024年6月の旧運営会社による民事再生の申請です。
- 民事再生は事業を続けながら再建する手続きで、申請がそのまま閉校を意味するわけではありません。
- 1対2の少人数指導で費用を抑えたい子には候補になりますが、今の運営状況と年間の総額は必ず確認しましょう。
気になる点を一つずつ確かめたうえで、お子さんが安心して通える塾を選んでください。