安い塾の選び方｜月謝より年間総額で比べるのがコツ

「塾に通わせたいけれど、毎月の塾代が心配」と感じている保護者の方は多いのではないでしょうか。できるだけ安い塾を選びたくても、塾の費用は指導の形や学年、受ける科目の数によって大きく変わります。

この記事では、安い塾を選ぶときに見るべきポイントを、文部科学省の調査にもとづく塾代の目安とあわせて紹介します。月謝だけでなく年間の総額で比べる方法や、家計が厳しいときに使える支援制度も分かります。

安い塾かどうかは年間の総額で比べましょう

結論から言うと、安い塾かどうかは月謝だけでは判断できません。入会金や教材費、季節講習の費用まで足して、1年間でいくらかかるかで比べるのが確実です。

月謝のほかにかかる主な費用

塾の料金表には、授業料とは別の費用が書かれていることがよくあります。入塾前に、次のような項目があるかを確認しておきましょう。

• 入会金（入塾金）。キャンペーンで無料になる塾もあります。
• 教材費。年に1回まとめて払う塾もあれば、学期ごとに払う塾もあります。
• 管理費や施設費。授業料とは別に毎月かかる塾もあります。
• 夏期・冬期・春期の季節講習の費用。
• 模擬テストの受験料や、塾までの交通費。

月謝が安く見えても、講習費や諸費用を合わせると差が縮まることがあります。気になる塾には、1年間の総額の見積もりを出してもらうと比べやすくなります。

授業の時間と回数をそろえて比べる

1コマの長さや月の授業回数は、塾によって違います。月謝を比べるときは、1か月に受けられる授業時間の合計や、1時間あたりの料金に直してみるのがおすすめです。

たとえば月謝が同じでも、週1回と週2回では受けられる授業の量が倍違います。料金表の数字だけでなく、それが何時間分の授業なのかを確かめましょう。

塾代の目安は？文部科学省の調査で見る平均額

文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」では、塾に費用を払った公立中学生の家庭の年間平均額は約34万9千円でした。この金額には、授業料のほか入会金や講習会費、教材費、模試代、交通費も含まれます。

小学生と高校生もあわせると、塾に費用を払った家庭の平均は次のとおりです。

高校は全日制の数字です。月あたりの金額は、年間の平均を12で割った目安です。塾に通っている家庭だけの平均なので、塾代の相場を考えるときの参考になります。

調査の詳しい内容は、文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」の結果で確認できます。集団指導と個別指導の料金の違いは、個別指導と集団塾の料金相場を学年別に比べた記事で詳しく紹介しています。

受験学年は費用がふくらみやすい

同じ調査で公立中学生全体の平均を学年別に見ると、学習塾費は中1が約13万4千円、中2が約21万4千円、中3が約34万1千円でした。中3は中1の2倍以上です。

受験学年は、講習や模試が増えて費用が上がりやすくなります。入塾するときに、翌年の講習費や受験学年の料金も聞いておくと安心です。

高校生は大学受験に向けて、さらに費用がかかりやすくなります。高校生の塾選びは、高校生が通える安い塾と費用を抑えるコツで詳しくまとめています。

指導形態によって費用はどう変わる？

塾の費用を大きく左右するのは、講師1人が何人の生徒を教えるかという指導形態です。同じ地域や学年でも、形態が違えば料金の水準が変わります。

集団指導塾は1人あたりの費用を抑えやすい

集団指導は、講師1人がクラス単位で授業をする形です。多くの生徒で授業を受けるため、1時間あたりの費用は個別指導より抑えやすい傾向があります。

一方で、授業の進み方はクラス全体に合わせて決まります。授業についていけずに個別指導へ切り替えると、入会金などが二重にかかり、かえって費用がかさむこともあります。

個別指導塾は担当する生徒の人数で料金が変わる

個別指導は、講師1人が生徒1〜3人ほどを担当する形です。理解度に合わせて教えてもらえる反面、集団指導より授業料は高くなりやすいです。

同じ個別指導でも、1対1より1対2や1対3のほうが料金を低めに設定している塾があります。講師が説明している間に、もう1人が問題を解く形なので、自分で問題を進められるお子さんに向いています。

映像授業やオンライン塾は自己管理が前提

映像授業やオンラインの塾には、通塾型の塾より月額を抑えられるサービスもあります。好きな時間に受けられ、通う時間や交通費がかからない点も利点です。

ただし、学習の進み具合は自分で管理する必要があります。動画を見るだけで終わらないように、家庭で勉強する時間を決めるなどの工夫が欠かせません。

オンライン塾には、講師が学習計画や進み具合を一緒に管理してくれるタイプもあります。料金の目安や安く選ぶポイントは、オンライン塾の料金相場と安く選ぶコツで詳しく紹介しています。

自習室を上手に使う

塾の自習室を使えば、授業のコマ数を増やさなくても勉強する時間を確保できます。在籍している生徒なら追加料金なしで自習室を使える塾もあるので、入塾前に利用条件を確かめておきましょう。

授業を受けずに自習室だけ使いたい場合は、自習室だけ使える塾の条件と料金も参考にしてください。

塾代を抑えるためにできること

塾代を抑えるいちばんの近道は、必要な授業だけを選んで受けることです。塾のすすめるプランをそのまま受け入れず、お子さんの目的に合わせて組み立て直してみましょう。

受ける科目とコマ数を絞る

塾の授業料は、受ける科目やコマ数に応じて増えるのが一般的です。全科目を受けるのではなく、苦手な科目だけを塾で学び、得意な科目は学校の授業と家庭学習で進める方法もあります。

週2回を週1回にするだけでも、月謝は大きく変わります。成績の様子を見ながら、学期ごとに回数を見直すとよいでしょう。

季節講習は必要な講座だけを選ぶ

夏期講習や冬期講習は、年間の塾代を押し上げやすい費用です。案内されたすべての講座を受ける必要があるのか、塾に確認してみましょう。

苦手な単元の復習や、受験に必要な科目に絞るだけでも費用は変わります。講習にかかる費用の目安は、中学生の夏期講習の費用と安い塾の選び方で紹介しています。

入会金無料や兄弟割引などの制度を確認する

塾によっては、入会金が無料になるキャンペーンや、きょうだいで通うと授業料が割り引かれる制度があります。紹介制度で特典を受けられる塾もあります。

ただし、キャンペーンには期間や条件が決められていることがほとんどです。割引の対象になる費用や、途中でやめた場合の扱いまで確認してから申し込みましょう。

無料体験で合うかどうかを確かめる

入塾してすぐにやめると、入会金や教材費が無駄になってしまいます。無料体験授業がある塾なら、いくつかの塾で体験してから決めるのがおすすめです。

体験では、授業の分かりやすさや講師との相性、教室の雰囲気を見ておきましょう。お子さん自身が「ここなら続けられそう」と感じるかどうかも、大切な判断材料です。

安さだけで選ばないためのチェックポイント

安い塾でも、お子さんに合っていれば十分に成果は期待できます。反対に、合わない塾に通い続けると、費用も時間も無駄になってしまいます。料金とあわせて、次の点を確認しておきましょう。

• 補習、定期テスト対策、受験対策など、通う目的に合ったコースがあるか。
• 講師は大学生が中心か、社会人の講師が中心か。
• 家や学校から通いやすく、部活と両立できる時間帯か。
• 授業を休んだときの振替制度があるか。
• やめるときの手続きや返金のルールが分かりやすいか。

補習や定期テスト対策が目的なら、手ごろな料金の塾で十分な場合もあります。難関校を目指すなら、受験の情報や指導の経験が豊富な塾かどうかも確かめましょう。中学生の塾選び全体の流れは、中学生の塾選びで失敗しないためのポイントにまとめています。

契約の前に解約のルールを確認する

期間が2か月を超え、金額が5万円を超える学習塾の契約は、特定商取引法の「特定継続的役務提供」にあたります。契約書面を受け取った日から数えて8日以内なら、クーリング・オフができます。

8日を過ぎても中途解約はでき、塾が請求できる解約料には上限があります。授業が始まる前なら1万1,000円までです。始まった後は、受けた授業の料金とは別に、2万円か1か月分の授業料のどちらか低い額までとされています。

詳しくは消費者庁の特定商取引法ガイドで確認できます。安い塾を探すときほど、やめるときの条件まで見ておくと安心です。

家計が厳しいときに使える支援制度はある？

住んでいる地域によっては、塾代の負担を軽くする公的な制度を使えることがあります。全国共通の制度ではないため、まずはお住まいの自治体の情報を確認しましょう。

東京都の受験生チャレンジ支援貸付事業

東京都の受験生チャレンジ支援貸付事業は、中学3年生や高校3年生などの受験生がいる、一定の所得以下の世帯が対象です。学習塾などの受講料を、上限30万円まで無利子で借りられます。

高校や大学などに入学した場合は、返済が免除されます。保護者と子どもがともに都内に住民登録していることが条件で、相談や申し込みはお住まいの区市町村の窓口で受け付けています。

2026年9月時点の東京都の公式サイトによると、令和8年度の受付は4月1日から始まっています。所得の基準は世帯の人数などで変わるため、公式サイトで確認してください。

ほかの自治体の制度も調べてみる

東京都のほかにも、塾代や習い事の費用を助成する制度を設けている自治体があります。対象の学年や所得の条件、金額は、自治体や年度によって違います。

お住まいの市区町村のホームページで調べるか、子育てや教育の窓口に問い合わせてみましょう。学校の先生に相談すると、使える制度を教えてもらえることもあります。

まとめ

• 安い塾かどうかは、月謝ではなく年間の総額で比べる。
• 塾に費用を払った公立中学生の家庭の平均は、年間約34万9千円（文部科学省・令和5年度調査）。
• 科目やコマ数、季節講習を必要な分に絞ると、費用を抑えやすい。
• 契約前に解約のルールを確かめ、使える支援制度も調べておく。

費用と内容のバランスを見ながら、お子さんが無理なく続けられる塾を選んでいきましょう。